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■ インターネット上の1999年問題について

1996年11月6日より、日本のドメインを管理する日本ネットワークインフォメーションセンター（JPNIC）は、日本のインターネットプロバイダに対して、任意団体のドメイン（ or.jp ）からネットワーク事業者のドメイン（ ne.jp ）に変更するよう要請してきました。現在は、移行のため or.jp と ne.jp を併用できますが、この併用期間が、1999年3月末日を持って終了します。このドメインの併用期間が終了することに伴い、1999年4月以降も古いドメインのメールアドレスにメールを送信した場合、相手先に届かない迷子メールが発生することが予想されています。

また、この or.jp から ne.jp への変更は、強制ではないため、1999年4月以降、ne.jpに変更するプロバイダ、この機会に別のドメイン名に変更するプロバイダ、また、or.jp のまま変更しないプロバイダなど、プロバイダにより対応が大きく異なり、機械的に一意に or.jp から ne.jp に変換することができません。

例えば、日本の代表的なプロバイダでも、下記の通り、対応は様々です。

● ベッコアメの場合 ne.jp に変更

bekkoame.or.jp から bekkoame.ne.jp へ

● ニフティサーブの場合

ne.jp に変更し、ドメイン名もniftyserve から nifty に変更niftyserve.or.jp から nifty.ne.jp

● リムネットの場合 or.jp のまま変更せず

rim.or.jp のまま

● ジャストネットの場合

ne.jp に変更し、サブドメインを個別に割り振り jsn.justnet.or.jp から ma*.justnet.ne.jp へ（*は数字）

トライコーン株式会社は、毎月200万件以上のメール配信を手掛けており、メール配信に不可欠なドメインの情報を独自にデータベース化し、現在、数千ドメインのデータを保持しております。迷子メールをひとつでも少なくすることを目的として、このデータベースを無料でインターネット上で一般公開することにいたしました。